PayPay(ペイペイ)の導入方法とは?契約先による違いや費用も併せて解説

QRコード決済の中でも「100億円あげちゃうキャンペーン」など話題性・知名度ともに高いPayPay(ペイペイ)。

ユーザーの利便性を向上したい事業者の中でもPayPay(ペイペイ)導入を検討している事業者も多いのではないでしょうか。

この記事では、PayPay(ペイペイ)の導入における2つの方法とその違いについて解説していきます。

Paypay(ペイペイ)導入における2つの申し込み方法

Paypay(ペイペイ)での決済に対応する際に挙げられる2つの方法は以下の通り。

  1. PayPayと直接契約して導入する方法
  2. Airペイなど他社の決済サービスから申し込む方法

【申し込み方法①】PayPayと直接契約して導入する方法

一つ目は、決済代行サービスなどを利用せず、PayPay(ペイペイ)と直接契約を行って導入する方法です。

PayPayと直接契約して導入するメリット

  • 加盟店手数料(決済手数料)が無料※2021年9月30日まで
  • 導入費用が一切掛からない
  • 「スキャン支払い」「バーコード支払い」両方に対応している
【加盟店手数料(決済手数料)が無料】※2021年9月30日まで

直接契約の最大のメリットは加盟店手数料「無料」で利用できる点です。

また、中国のQRコード決済「ALIPAY」も加盟店手数料「無料」で利用可能です。

他社サービスからPayPay(ペイペイ)・ALIPAYを利用する場合、決済時に3.24%の加盟店手数料が掛かります。

加盟店手数料が無料の期間は「2021年9月30日まで」、以降の決済手数料は未定です。

【導入費用が一切掛からない】

事業者側はQRコードを掲示するだけで、PayPay(ペイペイ)・ALIPAYの決済に対応可能なため、導入のハードルが非常に低いことも大きなメリットと言えるでしょう。

他社サービスの場合、クレジットカード・電子マネーといった決済に対応していることからカードリーダーやプリンターといった周辺機器の導入費用が掛かります。

PayPay(ペイペイ)と直接契約を行った場合は、QRコードの設置のみなので、導入コストが一切掛かりません

【「スキャン支払い」「バーコード支払い」両方に対応している】

PayPay(ペイペイ)の決済方法は「スキャン支払い(読み取り支払い)」と「バーコード支払い」の2種類。

「スキャン支払い」とは?

店舗に設置されたQRコードをお客様が読み取って支払いをする方法

「バーコード支払い」とは?

お客様がQRコードを提示し、店舗側が読み取って支払いをする方法

他社の決済サービスを利用する場合、「バーコード支払い」しか対応していないものが多いです。

また、後述するPayPay(ペイペイ)に対応しているモバイル決済サービスの多くは、店舗を持つ事業者向けであるため、タクシー・屋台といった事業者の審査が通らないこともあります。

こうした事業者は、QRコードの設置のみで導入可能な「スキャン支払い」に対応しているPayPayと直接契約して導入することをおすすめします。

PayPay公式サイトからのお申込みはこちら

PayPayと直接契約して導入するデメリット

  • PayPay(ペイペイ)専用の管理画面・アプリを使用するため、一元管理が出来なくなる

PayPay(ペイペイ)から提供される管理画面・アプリでは、PayPay(ペイペイ)・ALIPAYしか利用出来ません

クレジットカード・電子マネー・他のQRコード決済に対応する場合、他の決済サービスと併用する必要があります。

そのため、アプリや管理画面がバラバラになってしまうため、会計・経理業務が少し複雑になってしまいます

こうした業務効率が不安な場合は、他社サービスからPayPay(ペイペイ)を申し込むと良いでしょう。

【申し込み方法②】Airペイなど他社の決済サービスから申し込む

もう一つの方法は、Airペイ(エアペイ)など、他社の決済サービスから申し込む方法です。

PayPay(ペイペイ)が利用できるモバイル決済サービスは「Airペイ(エアペイ)」が挙げられます。

Airペイ(エアペイ)」は、対応決済ブランドが非常に多く、全31種(クレジットカード・電子マネー・QRコード決済)に対応しております。

Airペイ(エアペイ)の申し込みはこちら
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他社サービスから申し込むメリット

  • 複数決済ブランドにまとめて申し込みができる
  • 複数決済ブランドを一元管理できる

他社サービスから申し込むメリットは、様々な決済ブランドへの一括申込・一元管理できるなど、業務効率化に関わることです。

PayPay(ペイペイ)だけでなく、クレジットカード決済など他の決済方法に対応するには審査を受ける必要があります。

近年、拡大しているモバイル決済サービスの多くは、審査基準が低く、個人事業主や中小企業でも利用できることが出来ます

しかし、審査には営業許可証などの必要書類を提出する必要があるため、決済ブランドごとに異なるサービスの申し込みを行うのは少し手間が掛かります。

様々な決済ブランドに対応している他社サービスであれば、一度の申込みで、まとめて審査を受けることが出来ます。

また、異なる決済サービスを利用する場合、それぞれの端末やアプリ、管理画面を使い分ける必要があるため、スタッフへの落とし込み・経理処理など実務上の負担が増えます。

他社サービスを利用し、PayPayを含むキャッシュレス決済をひとまとめにすることで、業務効率を上げることが出来ます。

他社サービスから申し込むデメリット

  • 加盟店手数料(決済手数料)が掛かる
  • 「バーコード支払い」しか利用できないものが多い
  • 店舗を持つ事業者しか利用できないものが多い

他社サービスから申し込んだ場合のデメリットは上記の通り。

【加盟店手数料(決済手数料)が掛かる】

他社サービスからPayPay(ペイペイ)を利用する場合、加盟店手数料(決済手数料)として3.24~3.74%が掛かります

他社サービス経由だと手数料が掛かる理由

キャッシュレス市場のシェアを多く取りたいPayPay(ペイペイ)としては、他の決済ブランドをお店に導入してほしくないからです。

そのため、他の決済ブランドも利用できる他社サービスからではなく、PayPay(ペイペイ)のみ(厳密にはALIPAYも)利用できる直接契約を促したいわけですね。

【「バーコード支払い」しか利用できない場合がある】

他社サービスの場合、お客様が提示したQRコードを読み取る「バーコード支払い」しか利用できないものが多いです。

他社サービスのほとんどが「バーコード支払い」しか利用できない場合があります。

各社の支払い対応状況 スキャン支払い バーコード支払い
PayPay(ペイペイ)直接契約
Airペイ(エアペイ) ×
TakeMe Pay(テイクミーペイ)

他社サービスで「スキャン支払い」「バーコード支払い」両方に対応しているのはTakeMe Pay(テイクミーペイ)のみ

業種によっては、QRコードの設置のみで導入可能な「スキャン支払い」だからこそ導入したいといった場合も考えられます。

「スキャン支払い」を利用したい場合は、PayPayと直接契約しての導入がおすすめです。

PayPay公式サイトからのお申込みはこちら

Airペイ(エアペイ)との併用がおすすめ

飲食店や小売店など、実店舗事業者の場合、PayPay(ペイペイ)とALIPAYのみ直接契約し、Airペイ(エアペイ)と併用する形がおすすめです。


Airペイ(エアペイ)」はクレジットカード・電子マネー・QRコード決済など全31種の決済ブランドに対応しております。

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PayPay(ペイペイ)・ALIPAYにも対応しているので、業務効率が悪いと感じたら、Airペイ(エアペイ)だけ使うといった使い方も出来ます。

もちろん、併用するの決済サービスは他のものでも良いですが、3つ4つと増やしてしまうと管理が出来なくなるので、多くても2つ程度がおすすめです。

モバイル決済サービスについては以下の比較記事を参考にしてみてください。

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まとめ

申し込み方法を選ぶポイント

  • 経費を削減したいなら「PayPay(ペイペイ)」と直接契約がおすすめ
  • 業務効率を重視したいなら「他社の決済サービス」からの申し込みがおすすめ

PayPay(ペイペイ)申込に関して解説してみました。

政府がキャッシュレス決済の利用促進と拡大を行っていることもあり、様々な決済サービスが氾濫しているのが現状です。

そんな中、PayPay(ペイペイ)知名度、利用率も高いです。

PayPay(ペイペイ)によるキャンペーンは、利用者への還元率も高く、導入しておくだけで集客の幅広がる点も非常に魅力的です。

話題のQRコード決済「PayPay(ペイペイ)」導入の参考になれば幸いです。

PayPay公式サイトからのお申込みはこちら
PayPayも使える決済サービス「Airペイ(エアペイ)」
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