Airペイ(エアペイ)は実店舗無しでも導入できる！屋外など店舗外で利用する際の注意点とは？

『Airペイ(エアペイ)』は、iOS端末とカードリーダーで全63種ものキャッシュレス決済に対応できる店舗向けの決済サービスです。

そんな『Airペイ(エアペイ)』は、実店舗を持たない事業者でも導入できるのでしょうか？

結論としては実店舗が無くても導入できます。

本記事では、『Airペイ(エアペイ)』を実店舗なしで導入する場合、どういった業種なら導入できるのか、また、『Airペイ(エアペイ)』を屋外など店舗外で使う場合の注意点や、比較対象となる他社サービスについても触れていきます。

さらに、実店舗がない場合に審査が厳しいという噂についても調べてみました。

そもそもAirペイ(エアペイ)って実店舗が無くても導入できるの？

『Airペイ(エアペイ)』を導入するためには、実店舗が必要かというと、必ずしもそうではありません。

実店舗を持たない事業者でも導入することができます。

具体例を挙げると、以下のような業種が挙げられます。

『Airペイ(エアペイ)』は対面決済かつBtoC取引（対個人）であれば、実店舗が無くても導入することができます。

ただし、特定商取引法に規定される訪問販売は『Airペイ(エアペイ)』の加盟店規約上で禁止されているため、導入できません。

また、オンライン決済には対応できませんが、普段ネットショップのみで販売している事業者がイベントで対面販売を行う際に導入したいという場合は利用できます。

Airペイ(エアペイ)における実店舗ありなしの定義とは？

『Airペイ(エアペイ)』は申込時に利用形態を「店舗以外で利用」と選択した場合、「実店舗の有無」という選択項目が表示されます。

Airペイ(エアペイ)

ここでいう「実店舗」というのは「お客様が足を運び、商品やサービスを購入することができる場所」を指します。

企業や組織が業務を行うために設けられたオフィスや事務所は「実店舗」ではありません。

上記を踏まえて、実店舗のありなしの具体例を挙げていきましょう。

つまり、「実店舗あり」というのは、実店舗を持つ事業者が別の場所で販売を行うことを指します。

既に実店舗で『Airペイ(エアペイ)』を導入している場合、お店以外で『Airペイ(エアペイ)』を利用する場合は別途申し込みが必要になります。もし、実店舗以外で決済してしまうと、最悪加盟店契約を解除されてしまうのでお気を付けください。

Airペイ(エアペイ)を屋外など店舗外で使う場合の４つの注意点

『Airペイ(エアペイ)』を屋外で利用する場合、４つの注意点があります。

一つずつみていきましょう。

注意点1.既にAirペイ(エアペイ)を導入している場合でも別途申込みが必要

既に実店舗で『Airペイ(エアペイ)』を導入している場合でも店舗外で利用するには、別途申込みが必要になります。

例えば、レストランAで『Airペイ(エアペイ)』を導入しており、新たにキッチンカーで販売を行い、キッチンカーでも『Airペイ(エアペイ)』を利用したい場合は、店舗用とキッチンカー用、それぞれで契約が必要です。

注意点2.交通系電子マネーが利用できない場合がある

また、『Airペイ(エアペイ)』の申込時に「利用場所」を特定の一か所で利用するか、複数の場所で利用するかによって、決済できる場所と決済方法が変わります。

例えば、キッチンカーで毎日同じ公園のみで販売するような販売場所が毎度同じ1か所なら交通系電子マネー決済に対応できます。

しかし、時間帯や日によって販売場所が異なる場合は、複数の場所で利用することになるため、交通系電子マネーに対応できません。

販売場所ごとに契約を交わすことも可能ですが、販売場所ごとに契約が必要になってしまうため管理が煩雑になります。また、『Airペイ(エアペイ)』は1契約ごとにカードリーダーが必要です。

カードリーダーが無料になる『0円スタートキャンペーン 』は新規申込時のみ対象となるため、契約数が増えるほど初期費用としてカードリーダー代(1台20,167円)が掛かります。

一方、複数の販売場所で利用する場合は、店舗用と店舗外用、二つの契約で済むため管理が簡単でわかりやすいです。ただし、交通系電子マネーには対応できませんので、ご注意ください。

注意点3.各種キャンペーンが対象外になる場合がある

『Airペイ(エアペイ)』では現在、iPadとカードリーダーが無料になる 『キャッシュレス導入0円キャンペーン 』を実施しております。

『キャッシュレス導入0円キャンペーン 』では、「実店舗を有していること」が利用条件の一つです。

また、『Airペイ(エアペイ)』のキャンペーンは、新規申込者が対象なので、既に『Airペイ(エアペイ)』を導入している店舗が店舗外利用で申し込んだ場合にはキャンペーンの対象外となります。

ちなみにキャンペーン対象外の場合は、カードリーダー代(1台20,167円)が初期費用としてかかるため、ご注意ください。

注意点4.ネット環境を別途用意する必要がある

『Airペイ(エアペイ)』は、カードリーダーと接続したiOS端末のネット通信を利用して決済が行われます。

店舗内ではWi-Fi環境があれば問題なく利用できますが、店舗外で利用する場合は別途通信環境を用意する必要があります。

また、店舗外での通信環境は不安定な場合があるため、決済が途中で止まってしまう可能性もあります。そのため、事前に十分な通信環境の確保が必要です。

iOS端末のモバイル通信やテザリングで利用できますが、交通系電子マネー決済は3G通信やフリーWi-Fiでの利用を控えるように注意が呼びかけられています。

クレジットカード、iD、QUICPay、QR決済	Wi-Fi環境や、携帯電話回線の3G、4G / LTE、5G
交通系電子マネー決済	固定インターネット回線でのWi-Fi環境、携帯電話回線の4G / LTE、5G ※3G通信、フリーWi-Fi（公衆無線LAN）でのご利用はお控えください。

Airペイ(エアペイ)は実店舗がないと審査が厳しいって本当？

『Airペイ(エアペイ)』を利用するためには審査が必要ですが、実店舗がないと審査通過が難しいというのは誤解です。

重要なのは、事業の実態を確認できるかどうかです。

実店舗を持たなくても、事業の実態を確認できる場合は審査に通過することができます。例えば、営業許可書や免許、事業実態が確認できる写真など必要書類をきちんと用意することが重要です。

ただし、新規開業で事業実績がない場合、審査通過が難しいとされることもあります。

実店舗の有無に関わらず、事業実績がなければ信用度が低くなるため、審査に通過するのが難しくなる場合があります。

ちなみに、『Airペイ(エアペイ)』の審査に落ちてしまった場合は『Square(スクエア)』がおすすめです。

『Square(スクエア)』は途上審査重視型のため、事業実績が無くても導入できる決済サービスです。また、申込時に書類提出が不要かつ、審査結果は最短15分ほどでわかります。

カードリーダーはiOSでもandroidでも利用でき、4980円と非常にリーズナブルです。

Airペイ(エアペイ)以外の決済サービスは屋外など店舗外で使える？

『Airペイ(エアペイ)』以外の決済サービスについてですが、基本的には屋内外を問わず利用できます。

ただし、『stera pack』のように提供される決済端末が持ち運びできないものは利用できません。

各社の屋外決済の対応状況は以下の通りです。

サービス	屋外での利用	利用できない決済方法
Square(スクエア)	可	タクシー・ハイヤー等での電子マネー決済は利用不可
STORES 決済 (旧:Coiney)	可	店舗外での電子マネー決済は利用不可
stera pack	不可	据え置き型決済端末なので店舗外での導入不可
スマレジ・PAYGATE	可	特になし
楽天ペイ	可	タクシー・ハイヤー等での電子マネー決済は利用不可

多くの決済サービスには電子マネー決済に対応できないといった利用制限が設けられております。

また、『Square(スクエア)』と『 楽天ペイ 』は、タクシーやハイヤー等での電子マネー決済を利用不可としております。これはタクシーやハイヤーに限らず、通信状況が安定しない屋外で利用する場合には電子マネー決済の審査に落ちてしまうことがあるようです。

この点は屋外でも販売場所が毎度同じ1か所なら交通系電子マネーに対応できる『Airペイ(エアペイ)』と比べると、用途が少し限定的と言えます。

『スマレジ・PAYGATE 』は4G通信付きの決済端末を提供しており、タクシーやハイヤーを含む屋外決済においても交通系電子マネーに対応しています。

もしも交通系電子マネーに対応したいけど、審査に通らないという場合には、『スマレジ・PAYGATE 』がおすすめです。

まとめ

以上、『Airペイ(エアペイ)』を屋外など店舗外で利用する際の注意点について解説しました。

決済サービスは不正利用防止のため、利用状況や利用場所をしっかりと把握する必要があります。そのため、すでに店舗で利用している場合でも店舗外で利用する場合には再度審査が必要になるなど多少手間が掛かってしまいます。

また、『Airペイ(エアペイ)』では毎回販売場所が変わったり、タクシーのように決済する場所が都度変わってしまう場合は交通系電子マネーに対応することができません。このような場合に交通系電子マネーに対応したい方は『スマレジ・PAYGATE 』を利用すると良いでしょう。

他社サービスにおいては、『Airペイ(エアペイ)』以上に屋外決済における電子マネー決済への対応が難しく、利用制限が設けられていることがあります。

この記事を参考に目的に合わせた決済サービスをお選び頂ければ幸いです。