クレジットカード決済端末機を徹底比較！おすすめのCAT端末7機種と選び方

この記事では、クレジットカード端末機の基礎知識や選ぶ際の重要なポイントを詳しく解説しています。さらに、おすすめの7つの決済端末を厳選して比較解説します。

記事の後半では、カード決済に対応するメリットと注意点についても深く掘り下げていきます。

ぜひ最後までご覧いただき、お店にぴったりの決済端末の選び方や、カード決済導入の是非を判断する際の参考にしてみてください。

クレジットカード決済端末機（CAT端末）とは？

クレジットカード決済端末機とは、クレジットカードやデビットカードによる支払いを受け付けるための電子端末です。CAT端末（Credit Authorization Terminal＝信用照会端末）とも呼ばれ、端末上で読み取ったカード情報の照会や決済処理を行います。

以下は、クレジットカード決済端末機の主な機能です。

近年では、電子マネー決済やQRコード決済など、カード決済以外のキャッシュレス決済にも対応しているものも珍しくありません。

クレジットカードの３つの読み取り方式

対面決済におけるクレジットカードの読み取り方式は大きく以下の３つです

ICカード

ICチップ内蔵のカードを端末に挿入し、読み取ります。磁気ストライプカードに比べて、高いセキュリティかつ、素早く正確な決済が行えます。

磁気ストライプカード

端末にカードをスワイプし、読み取ります。ただし、磁気情報の劣化や磁気干渉の影響を受けやすいため、カードを読み取れない場合があります。

タッチ決済

端末にカードをかざすだけで、読み取ることができます。スピーディーな決済が可能ですが、暗証番号の入力が不要なため、一度に決済できる1～1.5万円の上限額が設けられています。

磁気ストライプカードは、不正利用やスキミングなどセキュリティ面の問題が多く、一部の決済端末では読み取りに対応していないものもあります。

現在、国内発行のクレジットカードのほとんどはICチップ付きカードです。また、海外発行のカードもイギリスなど先進国では全てのカード決済をICチップに移行するなど、一部の途上国を除き、磁気カードの廃止は進んでおります。

そのため、ICカードとタッチ決済の読み取りに対応している決済端末を導入することで、カード決済への対応は問題ないと言えるでしょう。

対応すべきカードブランドは？

カード決済に対応する上で、大切なのは利用者の多いカードブランドにしっかりと対応することです。

日本国内における国際カードブランドのシェア率は以下の通りです。

国際ブランド	国内のシェア
VISA	50.8%
JCB	28.0%
MasterCard	17.8%
AMEX	3.1%
ダイナースクラブ	0.3%
銀聯	0.1%
Discover	※Discoverは国内発行不可のため、調査対象外

VISA、Mastercard、JCBの三社で国内の約97％のシェアを誇ります。また、AMEXは約3%とシェア率は小さいですが、ステータスの高い富裕層の会員が多く、高単価商品を扱うお店では利用率が高い傾向にあります。

当記事で紹介するクレジットカード端末は上記4社に全て対応しておりますが、『stera terminal』など一部の決済端末ではVISA、Mastercardの手数料が2.70％で利用できるなど他社より安価な料率設定をしております。

つまり、これら4ブランドの決済手数料の違いは、端末機を選ぶ上で重視するポイントの一つとなります。

なお、楽天カードやUCカードなど、国内カードブランドはほぼ全てのものに国際ブランドいずれかと連携しているため、国際カードブランドに対応しているクレジットカード端末機を導入することで決済可能です。

クレジットカード決済端末機の種類と特徴

	モバイル決済端末	マルチ決済端末 （据置型）	マルチ決済端末 （ポータブル型）
おすすめ ポイント
メリット	コンパクトなので場所を取らない 導入が早いものが多い 持ち運びができる	機能性が高い 周辺機器が不要 有線接続なので安定した決済が行える	機能性が高い 周辺機器が不要 持ち運びができる
デメリット	スマホやタブレットが必要 通信エラーが起きやすい	レジカウンターでしか決済できない 導入に時間がかかるものが多い	導入に時間がかかるものが多い

クレジットカード決済端末機を選ぶ7つのポイント

クレジットカード端末機を選ぶ上で重要なポイントは以下の7つです。

基本的な考え方としては、カード決済に対応する上での加盟店としての負担を最小限に抑えつつ、顧客の利便性を高めることです。

それでは一つずつ見ていきましょう。

初期費用

導入時にかかる初期費用は、おもに端末機の本体代です。

初期費用は、端末機の種類や提供元によって異なります。しかし、近年ではモバイル決済端末の登場により、端末機を無料提供する会社も珍しくありません。

ただし、マルチ決済端末のような性能の高い端末は、端末代金が高価であるため、端末を無料提供する代わりに、一定の契約期間が設けられているものもあります。

一方、モバイル決済端末はスマホまたはタブレットの用意は店舗側で必要なものの、契約期間の縛りがないものがほとんどです。

初期費用と併せて、解約時の条件も併せて確認しておくと良いでしょう。

各種手数料

導入後に発生する手数料は、おもに以下の２つが挙げられます。

決済手数料の相場は3.24％です。以前はJCB系の決済手数料は高く設定される傾向にありましたが、2023年4月より引き下げが行われました。

また、月額サービス利用料が掛かる代わりに、決済手数料が安くなったり、決済端末の永久保証を受けられる『stera terminal』といったものもあります。

入金手数料は一部の金融機関のみ無料のものから、条件なく無料のものまで様々です。

いずれにしても、各種手数料は導入後に継続的に発生するため、少しでも料率が低いものを選ぶべきです。

入金サイクル

決済から入金されるまでの期間や頻度を入金サイクルと呼びます。

カード決済の売り上げは、後日、指定口座に振り込まれます。

入金サイクルは、決済した翌日に入金されるものから、翌月末日に入金されるものもまで様々です。また、決済サービスによっては、金融機関によって入金サイクルが異なるものもあります。

現金払いのように売上がすぐに手元に入らないため、資金繰りに影響する重要なポイントです。

分割払いやボーナス払いへの対応

カード決済に対応する最大のメリットは、顧客が手持ちの現金以上の金額を支払えることで、売上アップに繋がることです。

さらに、クレジットカードは、分割払いやボーナス払いなど、一度に大きな出費をせずに済む支払方法も可能です。

しかし、分割払いやボーナス払いは決済時に店舗側で処理する必要があります。

決済端末によっては、一括払いしか対応できないものもあるので、注意が必要です。また、ボーナス払いで決済処理した売上は、入金サイクルが半年以上先になってしまうものもあります。

カードの支払いは顧客側でリボ払いに設定できるものも多いので、入金サイクルに影響が出るのが嫌な場合は、あえて一括払いのみ対応のものを選ぶこともおすすめです。

審査難易度と導入スピード

クレジットカード端末機を導入するには、加盟店審査に通過する必要があります。この審査では、事業者の信頼性や安全性の確認が行われ、端末機の提供会社によって審査基準が異なります。

審査自体は、決済端末を提供する決済代行会社と、VISAやMastercardのようなカード会社でそれぞれ行われます。

そのため、審査が比較的早いVISA、Mastercardの審査に通過した時点で端末機の提供する場合や、全ての決済ブランド（電子マネーやQRコード決済等を含む）の審査に通過した後に端末機を提供する場合など、提供元によって導入できる期間にも大きな違いがあります。

とくにマルチ決済端末は、全ブランドの審査完了後に端末が提供されるケースが多いため、導入には時間がかかります。

すぐにカード決済を始めたいのであれば、導入スピードの早いモバイル決済端末を先に導入し、マルチ決済端末の審査を待つ間の代替として利用すると良いでしょう。

カード決済以外の決済手段への対応

クレジットカード端末機は、カード決済以外にも電子マネー決済やQRコード決済など、多様な決済手段に対応できるものが多いです。

さまざまな決済手段に対応することでお客様の利便性が向上する一方で、以下のようなデメリットも考慮する必要があります。

その上で、あまり利用されないキャッシュレス決済に対応することの必要性についても、検討する点があります。

2020年12月に消費者庁が調査した「キャッシュレス決済に関する意識調査結果」によると、比較的利用する頻度の高いキャッシュレス決済手段は以下の通りです。

決済手段	全体	20代	30代	40代	50代	60代	70代
クレジットカード	81.5%	73.9%	78.6%	81.8%	83.0%	79.8%	84.0%
交通系電子マネー	33.8%	65.2%	22.0%	30.9%	35.5%	38.2%	35.9%
交通系以外の電子マネー	51.5%	43.5%	55.4%	51.5%	54.0%	51.4%	36.6%
QRコード決済	42.1%	56.5%	53.6%	49.8%	41.1%	35.0%	17.6%

カード決済の利用頻度は81.5%と他の決済手段より頭一つ多いです。

ただし、年齢層や決済金額にもよるところがあるので、カード決済以外の決済手段への対応の必要性は、お店によって検討すべきでしょう。

私は飲食店のデジタル化のお手伝いをすることがありますが、過去に決済端末導入に関わったお店では、カード決済とPayPay決済の利用率が高く、他はあまり利用されません。

そのため、カード決済とPayPay決済に対応し、他の決済手段はお客様からのニーズに応じて導入することをおすすめします。

POSレジ連動

クレジットカード端末機をPOSレジを連動することで、POSレジ上の会計情報を自動的に決済端末に連動するため、決済端末上で金額入力を行う必要がなくなります。

これにより、会計ミスを防止したり、会計業務が効率化されます。

POSレジとの連動は必ずしも必須ではありませんが、小売店など会計業務が多く必要な業種や、多くのスタッフが会計業務を行う業種では重要です。

ただし、モバイル決済端末はBluetoothで接続するため、利用環境によっては連動エラーが多く発生することがあります。例えば、決済端末上は決済処理ができているが、ＰＯＳレジ上は決済が完了していないなど、

このようなトラブル発生が起きた場合の対応までスタッフに落とし込みが必要なため、不安な場合は、比較的通信が安定しやすいマルチ決済端末の導入がおすすめです。

おすすめのクレジットカード決済端末機（CAT端末）｜比較一覧表

決済端末	Square Reader  おすすめ	Airペイ  おすすめ	STORES決済  おすすめ	Square Terminal	PAYGATE Station L	stera terminal  おすすめ	楽天ペイ
評価
提供元	Square 株式会社	株式会社 リクルート	STORES 株式会社	Square 株式会社	株式会社 スマレジ	SMBC GMO PAYMENT株式会社	楽天ペイメント 株式会社
決済端末の種類	モバイル 決済端末	モバイル 決済端末	モバイル 決済端末	ポータブル型 マルチ決済端末	ポータブル型 マルチ決済端末	据置型 マルチ決済端末	モバイル 決済端末
初期費用	4980円	無料	無料	39,980円	無料	無料	無料
決済手数料	3.25～3.75%	1.08～3.24%	1.98～3.24%	3.25～3.75%	3.24％～	2.70～3.24％	3.24%
入金手数料	無料	無料	無料	無料	あり ※詳細は要問合せ	三井住友銀行は無料	楽天銀行は無料
月額利用料	無料	無料	無料	無料	3300円／月	3300円／月 ※1年間無料のお試しプランあり	無料
決済手段	全19種	全51種	全16種	全19種	全29種	全38種	全24種
入金サイクル	翌営業日or週1回	月3回or月6回 ※QR決済分のみ月1回	月1回 ※手動入金利用で最短1～2営業日入金	翌営業日or週1回	月2回 ※QR決済分のみ月1回	月2回or月6回	翌日入金 ※楽天銀行口座以外は翌営業日入金
審査通過率
導入までの目安	申込み当日～3営業日	申込みから約10日	申込みから約3営業日	申込み当日～3営業日	申込みから約1.5か月	申込みから1.5か月～	申込みから3～4週間
	公式サイト	公式サイト	公式サイト	公式サイト	公式サイト	公式サイト	公式サイト
	Square	Airペイ	STORES 決済 (旧:Coiney)	Square	スマレジ・PAYGATE	stera pack	楽天ペイ

決済端末機の比較：おすすめのCAT端末7選

クレジットカード決済端末機の導入までの流れ

クレジットカード決済に対応するメリット

売上の増加

クレジットカード決済に対応することで、現金を持っていない顧客も気軽に商品・サービスを購入できます。

クレジットカードの利点として、支払いを翌月以降に先延ばしできることや、分割払い・リボ払いを使えば一度に高額な出費をする必要がなくなります。これらの機能は顧客の利便性を高め、購買意欲を促します。

とくに高額商品を取り扱っている場合、クレジットカード決済はほぼ必須と言えるでしょう。

これらの利点により、売上の増加を期待することができます。

現金の取り扱いの削減

現金払いでは、釣銭の用意や売上の計算といった管理に手間がかかります。また、窃盗や紛失など安全面のリスクも少なくありません。

クレジットカード決済の売上は、後日、振込入金されるため、現金のような管理が必要ありません。

もちろん、すべての取引がクレジットカードを通じて行われるわけではありませんが、もしトラブルが発生しても、被害を小さく抑えられるでしょう。

カード決済の導入は、会計作業を効率化し、店舗の安全性も高めることに期待できます。

海外からの顧客対応

外国人観光客（インバウンド）をターゲットにしているお店にとって、クレジットカード決済の導入は必須です。

世界各国では現金よりキャッシュレス決済が普及していることも理由の一つですが、何かと手間のかかる現金に比べて、カード決済は便利だからです。

【一般社団法人キャッシュレス推進協議会】キャッシュレス・ロードマップ2022(https://paymentsjapan.or.jp/wp-content/uploads/2022/08/roadmap2022.pdf)

カード決済なら、両替の手間を省けるだけでなく、多額の現金を持ち運ぶ必要もありません。さらに、多くのクレジットカードには、盗難や不正利用時の保証制度や保険が付帯しているため、旅先では現金より安心して利用できます。

これらの理由から、カード決済に対応することで、外国人観光客が利用しやすくなり、集客に繋がります。

クレジットカード決済に対応する前に知っておくべき注意点

手数料の負担

クレジットカード決済は取引ごとに決済手数料が発生します。売上に対して約2～3%かかるため、とくに利益率が低い業種は注意が必要です。

クレジットカード決済の導入前後の売上や利益の変動を精査することが大切です。もし導入後に、売上アップなど十分な効果を感じられない場合は、対応そのものの見直しも必要です。

そのため、クレジットカード端末機は契約の縛りがないものを選ぶことをおすすめします。

入金サイクル

クレジットカード決済の売上は、後日、指定口座に振込まれます。現金払いと異なり、すぐに手元にお金が入るわけではないので、資金繰りに影響する可能性があります。

入金サイクルは決済サービスによって異なります。

Square Reader Square Terminal	三井住友、みずほ銀行	翌営業日
	その他の金融機関	週1回
Airペイ	三井住友、みずほ、三菱UFJ銀行	月6回
	その他の金融機関	月2回
STORES決済	自動入金	月1回
	手動入金 ※管理画面から振込依頼	翌々営業日
stera terminal	月2回・月6回から選択式
PAYGATE Station L	月2回
楽天ペイ	楽天銀行	翌日入金
	その他の金融機関 ※管理画面から振込依頼	翌営業日入金

当記事で紹介したクレジットカード端末機では、上記の通りです。月1回入金といった極端に頻度が少ないものはありませんが、資金に余裕があまりない場合、少しでも入金サイクルが早いものを選ぶことをおすすめします。

加盟店審査

クレジットカード端末機を導入するには、加盟店審査を通過する必要があります。

加盟店審査は、申込情報を元に行われ、業種に応じて様々な書類の提出が求められます。具体的には、以下のようなものです。

 加盟店審査に必要な書類

個人事業主	法人
代表者の本人確認書類	登記簿謄本
許可証／免許証 ※業種によっては不要	許可証／免許証 ※業種によっては不要
店舗確認書類 ※店舗の写真やメニューなど事業実態が確認できるもの	店舗確認書類 ※店舗の写真やメニューなど事業実態が確認できるもの

また、決済サービスによっては、申込内容の細かな確認が行われます。

私が以前Airペイ(エアペイ)を申し込んだ時、営業許可証に記載の住所と申込した住所表記が完全に一致していないことから、住所の確認を求められたことがありました。

上述の場合、「2階」ではなく「２F」という表記の違いが原因でした。

このように書類や申込情報に不備がある場合、提供元から不備の連絡がメールで入ります。このメールへの返信が遅れるほど、審査にも時間が掛かります。また、返信をせずに放置していると申し込みがキャンセルされてしまいます。

申込み後はしっかりとメールチェックを忘れずに行いましょう。

また、不正利用防止の観点から、とくに事業年数が浅い場合や、新規開業で売上がない場合、事業実態の確認が取れない等の理由で、審査に落とされてしまう場合があります。

審査に不安がある場合は、申込時の信用情報より、利用実績を重視する『Square(スクエア)』の申込がおすすめです。『Square(スクエア)』は個人事業主や法人など事業性さえあれば、ほぼ審査に通ります。

『Square(スクエア)』では申込時の書類提出が不要なので、審査に必要な書類の準備に時間をかけることなく、申込むことができます。

クレジットカード端末機の設置と管理

お店の業態や客の動線に応じて、適切なクレジットカード端末機を選ぶ必要があります。

例えば、客席で会計を行うレストランなど、レジカウンター以外で会計を行う場合には、持ち運び可能な決済端末の導入を検討する必要があります。一方、レジカウンター専用の場合、設置できるスペースや、周辺機器との兼ね合いも考慮しなければなりません。

さらに、クレジットカード端末機は電子機器のため、経年劣化で故障することがあります。保証期間が終了した後の故障時の交換や修理費用は加盟店負担となります。

そのため、長期的な運用を見据える場合、契約中は何度でも無料で修理・交換対応してくれる『stera pack』や、端末代そのものが安価な『Square Reader』がおすすめです。

契約期間と解約

決済サービスの中には、最低利用期間を設けているものがあり、期間内に解約すると違約金が発生することがあります。

当記事で紹介しているクレジットカード端末機の中では、『PAYGATE Station L』のみ最低契約期間を設けております。『PAYGATE Station L』は最低1年間の契約が必要で、期間内の解約は残月数×3300円の違約金がかかります。

『PAYGATE Station L』以外の当記事で紹介している決済サービスは契約期間の縛りがなく、いつでも解約可能です。

契約期間や違約金などの条件が厳しいサービスを選んでしまうと、辞めたくても辞めづらくなり、余計なコストを負担することになるため、注意が必要です。

決済エラーなどトラブル対応

クレジットカード端末機は、通信環境によって決済エラーが起こることがあります。

とくにモバイル決済端末は、スマホやタブレットとBluetoothで接続し、そのデバイスのネット環境を利用するため、マルチ決済端末と比べてエラーが発生しやすいです。

多くの場合、決済エラーはカードの再度読み取ることで解決しますが、端末の故障が原因だと決済ができません。

こうした状況でとくに困るのは「お客様が現金の持ち合わせがなく、支払いができない」場合です。不足の事態に備えて、予備のクレジット端末機を準備しておくことも対策の一つです。

予備の決済端末としては価格が安く、申込みが簡単な『Square Reader』がおすすめです。

このようにトラブルが発生した際の対応について、事前に定めておくことが重要です。

クレジットカード以外のキャッシュレス決済との兼ね合い

クレジットカード端末機は、カード決済以外にも多くの決済手段に対応できるものが多いです。対応できる決済手段の種類は、決済サービスによって大きく異なります。

初めは、「カード決済のみで良い」と考えていたとしても、後に電子マネーやQRコード決済を導入したくなった場合、端末の変更や追加の検討が必要です。

ただし、一部の決済サービスは、他社の端末と併用できない場合があります。また、複数の決済端末を使用すると、会計業務や入金サイクル、情報管理が複雑になってしまいます。

このため、より多くのキャッシュレス決済に対応したい場合は、クレジットカード端末機を変更すると良いでしょう。

将来的に多くのキャッシュレス決済に対応する可能性が少しでもあるなら、対応できる決済手段の多い『Airペイ(エアペイ)』や『stera pack』の導入がおすすめです。

まとめ

以上、クレジットカード端末機について、比較解説しました。

クレジットカード決済は、多くの人々に利用されており、キャッシュレス決済の中でも中心的な役割を果たしています。電子マネーやQRコード決済の多く、クレジットカードに紐づいており、カード決済に対応することで、キャッシュレスの多くの需要をカバーできるでしょう。

クレジットカードは、決済手数料の負担や、すぐに現金が手元に入らないなどデメリットもあります。しかし、顧客が手持ちの現金以上の支払いをできたり、分割払いやリボ払いによって一度の出費を抑えられることから、購買意欲の向上と売上アップに繋がることに期待できます。

現在は、初期費用0円で導入でき、いつでも解約できるクレジットカード端末機も増えてきました。この機会に、一度カード決済に対応してみることをおすすめします。

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【参考】

※.『イプソス』キャッシュレス決済大規模調査（https://www.ipsos.com/ja-jp/cashless_monthly_survey_no10）